学芸員一人で抱え込まない：インクルーシブ化のための専門家・団体との連携ガイド
はじめに
「すべての人が楽しめるミュージアム」を目指すことは、現代において非常に重要な課題となっています。来館される方々一人ひとりが持つ多様なニーズに対応し、誰もが心地よく、安心して、そして豊かに学べる場を提供するためには、ユニバーサルデザインやアクセシビリティといった視点からの改善が不可欠です。
しかしながら、特に地方の小規模ミュージアムでは、専任のスタッフが少なかったり、予算が限られていたりする中で、インクルーシブ化に向けた具体的な取り組みを進めることに難しさを感じている学芸員の方もいらっしゃるかと思います。「何から始めれば良いのか分からない」「専門的な知識がない」「相談できる人がいない」といった課題は、決して珍しいものではありません。
インクルーシブなミュージアムづくりは、必ずしも学芸員一人の力だけで完遂する必要はありません。外部の専門家や団体と連携し、彼らの持つ知識や経験、視点を借りることは、より効果的かつ持続可能な改善を進める上で非常に有効な手段となります。本稿では、インクルーシブ化を推進するにあたり、外部のリソースをどのように活用できるのか、具体的な連携先やその進め方について解説します。
なぜ外部連携が必要なのか
ミュージアムのインクルーシブ化は、建築的な改修から情報提供の方法、プログラムの設計、スタッフの対応まで、多岐にわたる視点が必要です。これらの全てに関する専門知識や経験を学芸員一人が網羅することは現実的ではありません。
外部の専門家や団体と連携することには、主に以下のメリットがあります。
- 専門知識の補完: アクセシビリティ、ユニバーサルデザイン、特定の障害に関する専門的な知識や技術を取り入れることができます。例えば、視覚・聴覚・肢体不自由など、様々な障害特性に対応するための具体的な手法や、デジタルアクセシビリティに関する技術的なアドバイスなどが得られます。
- 客観的な視点: 日常的に館内にいるスタッフには気づきにくい課題を、外部の視点から発見してもらうことができます。当事者やその支援者からのフィードバックは、机上の空論ではない、現実的なニーズに基づいた改善点を知る上で最も重要です。
- ネットワークの活用: 連携先が持つ他の専門家や関係団体とのネットワークを通じて、さらに幅広い情報や協力を得られる可能性が開けます。
- リソースの効率的な活用: 限られた予算や人員の中で、最も効果の高い部分から優先的に改善を進めるための示唆を得られます。時には、外部団体が無償で情報提供や簡単な調査を行ってくれる場合もあります。
どんな連携先があるのか、どう探すのか
インクルーシブ化の推進に協力してくれる可能性のある外部連携先は多岐にわたります。自館の課題や目的（例：情報提供の改善、展示空間の見直し、プログラム開発など）に応じて、適切な相手を探すことが重要です。
主な連携先候補と探し方のヒントを以下に示します。
- 障害当事者団体・支援団体:
- 役割: 最も重要な連携先と言えます。様々な障害や特性を持つ当事者の方々やその家族、支援者の方々は、実際の困りごとやニーズ、改善のための具体的なアイデアを豊富に持っています。彼らの声を聞くことなしに、真にインクルーシブな環境を整備することは難しいでしょう。
- 探し方: 地域の社会福祉協議会、障害者相談支援センター、特定の障害種別（視覚障害者協会、聴覚障害者協会、発達障害者支援センターなど）の都道府県・市区町村レベルの団体に問い合わせてみてください。「地域のミュージアムのインクルーシブ化について意見交換やアドバイスをいただきたい」といった形で相談してみると良いでしょう。インターネット検索でも多くの団体が見つかります。
- ユニバーサルデザイン・アクセシビリティの専門家/コンサルタント:
- 役割: 建築、プロダクトデザイン、情報デザイン、ウェブアクセシビリティなど、特定の分野におけるUDやアクセシビリティに関する専門知識に基づいた診断や具体的な設計・改修のアドバイスを得られます。
- 探し方: ユニバーサルデザインやアクセシビリティ関連の学会（例：日本ユニバーサルデザイン学会）や研究機関、コンサルティング会社などが考えられます。「インクルーシブミュージアム」「アクセシビリティ診断」といったキーワードで検索したり、関連分野の書籍やウェブサイトで紹介されている専門家を調べたりする方法があります。ただし、有償での依頼となる場合が多いので、事前に費用について確認が必要です。
- 他のミュージアム・文化施設:
- 役割: すでにインクルーシブな取り組みを進めている他館の事例は、非常に参考になります。成功事例だけでなく、どのように課題を乗り越えたか、予算内でどのような工夫をしたかといった具体的な話を聞くことができます。
- 探し方: インターネットで「ミュージアム アクセシビリティ 事例」「インクルーシブ ミュージアム 取り組み」などのキーワードで検索したり、ミュージアム関連の学会や研修会で情報収集したりします。関心のある取り組みを行っている館には、直接問い合わせて情報交換をお願いしてみるのも良いでしょう。
- 大学・研究機関:
- 役割: ユニバーサルデザイン、障害学、博物館学、教育学などの分野で研究を行っている研究者や学生は、学術的な知見や最新の研究成果を提供してくれたり、共同研究やワークショップの実施などで協力してくれたりする可能性があります。
- 探し方: 地域の大学の関連学部・学科のウェブサイトを調べたり、関連学会の発表情報をチェックしたりします。関心のある研究を行っている研究者を見つけたら、丁寧な言葉で問い合わせてみてください。
- 行政の関連部署:
- 役割: 福祉課、高齢者支援課、生涯学習課など、自治体の関連部署は、地域の福祉・医療・教育に関する情報やネットワークを持っています。助成金や補助金に関する情報も得られる可能性があります。
- 探し方: 自治体のウェブサイトで部署一覧を確認し、担当課に電話やメールで問い合わせます。
具体的な連携・相談の進め方
連携先を見つけたら、どのようにアプローチし、相談を進めるのが効果的でしょうか。
- 目的と課題の明確化: 何のために連携したいのか、具体的にどのような課題を解決したいのかを整理します。「来館者アンケートで『情報が分かりにくい』という意見があった」「車椅子での移動が困難な場所があるらしい」「視覚障害者向けの音声ガイドを導入したいが可能か知りたい」など、具体的な課題意識を持つことが、適切な連携先を選び、有益なアドバイスを得るための第一歩です。
- 連携先へのアプローチ: 問い合わせは、電話よりもメールや手紙の方が記録として残りやすく、相手も内容をじっくり確認できます。所属、氏名、連絡先を明記し、丁寧な言葉遣いを心がけます。問い合わせの際には、以下の点を盛り込むと良いでしょう。
- 自己紹介（ミュージアム名、所属部署、氏名）
- 問い合わせの目的（例：インクルーシブ化を進めるにあたり、貴団体の知見を借りたい）
- 現在抱えている課題の概要（例：視覚に障害のある方への情報提供について課題を感じている）
- 具体的に依頼したいこと、相談したいこと（例：現状のウェブサイトや展示解説について、視覚障害当事者の視点からのご意見を伺いたい。意見交換の機会をいただけないか）
- 相手への配慮（例：ご多忙とは存じますが、可能であればご検討いただけると幸いです。ご都合の良い時間帯や方法をご指定ください。）
- 意見交換・ヒアリング: アポイントが取れたら、事前に課題に関する資料（ウェブサイトのURL、展示解説シートのコピー、館内マップなど）を準備しておくと、より具体的で踏み込んだ議論ができます。専門用語の使用は避け、分かりやすい言葉で状況を説明することを心がけましょう。当事者や支援者の方に話を聞く際は、彼らの経験や感じていることを丁寧に引き出す姿勢が重要です。「〇〇をしてください」と一方的に求めるのではなく、「△△について、どう感じられますか？」「もし、こうなっていたら、いかがでしょう？」といった問いかけの方が、率直な意見を引き出しやすい場合があります。
- 連携・協力の形: 相談の結果、具体的な協力につながることもあります。単発の意見交換やアドバイスだけでなく、以下のような形も考えられます。
- 館内のアクセシビリティ簡易診断
- 特定の展示やプログラムに関する意見交換会（フォーカスグループ）
- スタッフ向けの研修会講師依頼
- 共同でのワークショップやイベントの企画・実施
- 当事者モニターや評価員としての協力依頼
- 資料（点字解説、音声ガイド原稿など）の監修依頼
限られたリソースで実践するには
小規模ミュージアムにとって、外部へのコンサルティング依頼は費用面で難しい場合が多いかもしれません。しかし、工夫次第で限られたリソースでも外部連携を進めることは可能です。
- まずは地域の当事者団体に相談する: 多くの場合、地域の当事者団体は無償または謝礼程度の負担で意見交換に応じてくれます。最も重要な当事者の声を聞くことから始めるのが、現実的かつ効果的な第一歩です。
- 単発の意見交換や簡易診断を依頼する: 大がかりなコンサルティングではなく、「〇〇について30分だけお話を聞かせていただきたい」「このチェックリストで館内を一緒に回って気づいた点を教えてほしい」といった単発・短時間の協力を依頼することで、相手の負担も少なく、費用も抑えられる場合があります。
- 地域の大学と連携する: 学生のプロジェクトや卒業研究テーマとして、ミュージアムのアクセシビリティ調査や改善提案に取り組んでもらうといった連携が可能かもしれません。大学側にとっても実践的な学びの機会となり、双方にとってメリットがあります。
- 助成金情報を活用する: インクルーシブ化や文化芸術に関する活動には、様々な助成金制度があります。外部専門家への謝金や交通費、連携事業の実施費用などが助成対象となる場合もありますので、情報収集を怠らないようにしましょう。
- 他の小規模館と共同で専門家を招聘する: 周辺地域の複数の小規模ミュージアムが集まって、専門家を呼んで合同研修会を実施したり、共同でアクセシビリティ診断を依頼したりすれば、一館あたりの費用負担を減らすことができます。横のつながりを活用することも重要です。
実践のヒント：学びとなる事例から
他のミュージアムの事例は、連携のヒントを与えてくれます。
例えば、ある小規模ミュージアムでは、視覚障害当事者団体の協力を得て、触れることのできるレプリカを制作する際に、感触や大きさ、配置について具体的なアドバイスを受けました。その結果、制作者側の意図だけでは生まれなかった、当事者にとって本当に「分かる」展示物が実現しました。別の例では、発達障害のある子どもの保護者グループと意見交換会を実施し、休憩スペースの環境整備や、感覚過敏に配慮したプログラム開発のヒントを得たケースもあります。
一方で、連携がうまくいかなかった事例としては、依頼側が具体的な目的を伝えきれず、相手がどう協力して良いか分からなかった、というケースがあります。また、当事者の意見を聞くだけで終わってしまい、その後の改善に活かせなかった、という反省談も聞かれます。重要なのは、連携の目的を明確にし、相手に敬意を払い、得られた知見をどのように実践に繋げるかを具体的に考えることです。
さらに情報を得るには
インクルーシブミュージアムに関する情報や、連携先のヒントは様々な場所にあります。
- 関連省庁のウェブサイト: 文化庁や厚生労働省のウェブサイトには、関連する施策やガイドライン、調査報告などが掲載されていることがあります。
- 関連学会・団体のウェブサイト: 日本ミュージアム・マネージメント学会、日本ユニバーサルデザイン学会、障害関連の様々な団体などのウェブサイトでは、研究発表や活動報告、イベント情報などが得られます。
- 既存のインクルーシブな取り組みを行っているミュージアム: ウェブサイトで取り組みを紹介している館も多くあります。直接問い合わせてみることも検討してみてください。
- 書籍・専門誌: インクルーシブミュージアム、アクセシビリティ、ユニバーサルデザインに関する書籍や専門誌も参考にできます。
- 助成金情報サイト: 文化・芸術振興財団や、企業のCSR活動、地方自治体の文化芸術振興財団などが実施する助成金制度に関する情報を調べます。
まとめ
インクルーシブなミュージアムづくりは、単なる建物の改修や設備の導入に留まらず、情報提供、プログラム、スタッフの意識、そして外部との連携を含む総合的な取り組みです。特に限られたリソースの中で実践を進めるためには、学芸員一人で全てを抱え込むのではなく、外部の専門家や団体が持つ知見や経験を借りる視点が非常に重要になります。
地域の当事者団体、アクセシビリティの専門家、他館の事例、大学、行政など、連携できる可能性のある相手は様々です。目的を明確にし、敬意をもってアプローチすることで、きっと有益な協力関係を築くことができるはずです。外部からのサポートを力に変え、すべての人がミュージアムを楽しめる未来に向けて、一歩ずつ実践を進めていきましょう。