インクルーシブなミュージアムを共に:障害当事者との協働・共創の進め方
なぜ障害当事者との「協働・共創」が必要なのか
ミュージアムのインクルーシブ化を進める上で、「すべての人が楽しめる」状態を目指すことは重要です。そのためには、潜在的な利用者である多様な方々のニーズや視点を理解し、反映させる必要があります。特に障害のある方々にとって、ミュージアムの空間、展示、情報、プログラムがどのような障壁となりうるのか、あるいはどのような配慮があればより快適に楽しめるのかを知るには、ご本人の声を聞くことが最も直接的で確実な方法の一つです。
しかし、「利用者の声を聞く」という段階からさらに一歩進み、障害当事者の方々と企画の初期段階から共に考え、共に創り上げていく「協働・共創」のアプローチが、近年注目されています。これは、単に意見を聞くだけでなく、当事者の方を共同の担い手として迎え入れ、対等な立場でアイデアを出し合い、課題解決に取り組むという考え方です。このプロセスを経ることで、予想もしていなかった視点や創造的な解決策が生まれ、より本質的で豊かなインクルーシブ化が実現される可能性が高まります。
小規模ミュージアムにおいて、専門知識や予算が限られている場合でも、この協働・共創のアプローチは有効です。外部の専門家にすべてを委ねるのではなく、身近な地域に暮らす当事者の方々と共に考えることは、持続可能で地域に根差したインクルーシブなミュージアムづくりにつながります。
学芸員が感じるかもしれないハードルと、その乗り越え方
障害当事者の方々との協働・共創に興味はあっても、「どうやって始めれば良いのか分からない」「誰に声をかければ良いのだろうか」「コミュニケーションがうまく取れるか不安だ」「謝礼や予算はどうすれば良いか」といった懸念を抱く学芸員の方もいらっしゃるかもしれません。
これらの懸念はもっともなものですが、乗り越えるためのステップは存在します。重要なのは、最初から完璧を目指すのではなく、小さな一歩から始めてみることです。
協働・共創の具体的な進め方
障害当事者の方との協働・共創には、様々な形があります。一方的に意見を求める「アンケート」や「ヒアリング」とは異なり、より対話的で創造的なプロセスを意識します。
1. 協働・共創の目的とゴールを明確にする
何のために、誰と、どのようなことを共に創り上げたいのかを具体的に検討します。例えば、「新しい展示解説ツールのアイデアを共に出す」「館内サインの改善案を共に考える」「特定の教育プログラムを共同で企画・実施する」など、テーマを絞り込むと良いでしょう。
2. 協働をお願いする相手を探す
- 地域の障害当事者団体や支援団体との連携: 最も現実的な方法の一つです。団体の活動内容や支援対象を調べ、ミュージアムの取り組みへの理解や協力をお願いできるか相談してみます。団体を通じて、適切な方を紹介してもらえる可能性があります。
- 地域の特別支援学校や福祉施設との連携: 教育普及プログラムなどを共に企画する場合に有効です。
- 個別のネットワーク: 既にミュージアムを利用している障害のある方やそのご家族に、直接相談してみることも考えられます。ただし、個人の負担にならないよう、慎重な配慮が必要です。
- 行政の窓口への相談: 地域の福祉課や障害者支援課などが、関連する団体や情報を持っている場合があります。
相手を探す際には、一方的な依頼ではなく、「共に〇〇を創り上げるパートナーを探している」という姿勢で臨むことが大切です。
3. 協働・共創の「場」を設定する
物理的な場所だけでなく、意見交換や対話を行うための「場」の設定が重要です。
- 対面でのミーティング:
- 場所:参加者がアクセスしやすい、静かで落ち着ける場所を選びます。ミュージアム内の特定のスペースや、地域の公民館なども考えられます。
- 時間:参加者の都合を最優先し、無理のないスケジュールを設定します。休憩時間を十分に取ることも大切です。
- 環境:必要に応じて、筆談、音声認識アプリ、手話通訳、事前の資料提供(読みやすい形式で)、参加しやすい座席配置など、個別のニーズに対応できるよう準備します。
- オンラインでのミーティング/意見交換:
- ビデオ会議システム(Zoom, Microsoft Teamsなど)や、チャットツール(LINE, Slackなど)を活用します。
- オンラインでのコミュニケーションに慣れていない方もいるため、ツールの簡単な使い方の説明や、接続テストなどのサポートがあると親切です。
- 画面共有機能やチャット機能を活用し、視覚的にも分かりやすいコミュニケーションを心がけます。
- 書面やメールでのやり取り: 直接の対話が難しい場合や、考えをじっくり整理したい場合に有効です。質問事項やフィードバックの方法を具体的に提示します。
4. コミュニケーションの工夫
- 専門用語を避けるか、分かりやすく説明する: ミュージアム特有の用語や概念は、伝わりにくい場合があります。平易な言葉を選び、必要に応じて補足説明を加えます。
- 多様なコミュニケーション手段を用意する: 口頭だけでなく、筆談、文字情報、図や写真、触覚的な資料など、複数の手段を組み合わせて情報を提供します。
- 「正解」を求めすぎない: 自由な発想や率直な感想を引き出すことを重視します。否定的な意見も、改善に向けた貴重な示唆として受け止めます。
- ファシリテーターを置く: 対話がスムーズに進むよう、学芸員とは別の立場で話を整理したり、参加者の発言を促したりする役割を担う人がいると、より生産的な場になります。
5. 予算と謝礼について
小規模ミュージアムで予算が限られている場合でも、協働・共創には何らかの形で謝意を示すことが望ましいです。
- 謝礼: 金銭的な謝礼が難しい場合でも、図書カードやクオカード、ミュージアムグッズなどを贈呈するなど、様々な方法が考えられます。事前に率直に相談し、合意形成を図ることが大切です。
- 交通費: 会場までの交通費は負担するのが基本です。
- 食事や飲み物: 長時間のミーティングの場合は、軽食や飲み物を用意すると、リラックスした雰囲気で話ができます。
- 助成金や補助金の活用: 障害者支援や地域貢献に関連する助成金、補助金の中には、こうした活動の費用をカバーできるものがあるかもしれません。情報収集を行い、活用を検討する価値があります。
他館の事例に学ぶ
全国各地のミュージアムで、障害当事者との協働・共創の取り組みが始まっています。例えば、特定の障害特性を持つ方をアドバイザーに迎え、展示やプログラムの企画段階から意見を聞き、試行錯誤を重ねながら形にしていく事例や、障害者施設と連携し、共同でアート作品を制作・展示する事例、障害当事者が自ら企画・実施するワークショップをミュージアムで開催する事例などがあります。
これらの事例からは、大規模な改修や多額の費用をかけなくとも、発想の転換や丁寧なコミュニケーションによって、豊かな協働・共創が実現できることが分かります。可能であれば、事例を知るために、関連のウェブサイトを調べたり、カンファレンスに参加したり、実際に問い合わせて情報交換を行ったりしてみるのも良いでしょう。
実施上の考慮点
- 信頼関係の構築: 一度きりの関わりではなく、継続的な対話や関係性の構築を目指すことで、より深い協働が可能になります。
- 情報の共有と透明性: 企画の進捗状況や、フィードバックをどのように反映させたかなど、情報をオープンに共有することで、相互の信頼が高まります。
- 個別のニーズへの配慮: 障害特性は一人ひとり異なります。参加者それぞれのニーズを丁寧に聞き取り、無理のない範囲で可能な限りの配慮を行います。
- 無理のない範囲で: ミュージアム側の体制(人員、時間、予算)には限りがあります。全てを一度に実現しようとせず、優先順位をつけたり、小規模なパイロットプロジェクトから始めたりすることも有効です。
関連情報・相談先
- 地域の障害当事者団体、NPO: 協働のパートナー候補となるだけでなく、障害に関する知識やコミュニケーション方法について助言を得られる場合があります。
- 障害分野の専門家: ユニバーサルデザインやアクセシビリティの専門家、障害者福祉に関わる専門家などが、協働・共創のプロセス構築についてアドバイスできる場合があります。
- 美術館・博物館関係の団体: 全国のミュージアムネットワークや関連学会などが、他館の事例や専門家に関する情報を持っている場合があります。
- 行政の福祉担当部署: 地域の障害者支援に関する情報や、関連団体の情報が得られます。
まとめ
障害当事者との協働・共創は、ミュージアムのインクルーシブ化を、表面的な改善に留まらず、より本質的で創造的なものへと高める可能性を秘めています。「すべての人と共に創る」という視点は、ミュージアムが社会の中で果たすべき役割を再定義することにもつながります。
確かに、新たな取り組みには労力や不安が伴うかもしれません。しかし、まずは小さな一歩から始めてみませんか。地域の障害当事者団体に連絡を取ってみる、特定の展示について率直な感想を聞かせてもらう機会を設けてみるなど、できることから始めてみましょう。対話を通じて生まれる新たな気づきや関係性は、きっとあなたのミュージアムづくりを豊かなものにしてくれるはずです。